今回から、新しいシリーズとして”コネクタと人手不足”をテーマにコネクタ活用について深堀りしていきたいと思います。

日本は人手不足なのか？

最近はニュースや仕事上の会話を通じて、”人手不足”という言葉をよく聞くようになってきています。まずは、実際どうなのか？をデータで検証してみたいと思います。

生産人口は確実に減少

日本の人口が2008年にピークを迎え、それ以降は減少の一途をたどっているのは周知の事実ですが、生産に関わる人口も同じように減少しています。
下のグラフは15歳〜64歳で定義される生産人口の推移グラフです。
2065年には、ピーク時の約半分の人口になると予測されています。人手不足は、一時的なものではなく、この先数十年にわたって直面し続ける課題です。

製造業従業員数

上記データは生産人口なので、サービス業などを含む全ての業種を含んでいます。今回のテーマである、コネクタが使用される”製造業”の従業員数の推移を確認したいと思います。

やはりこちらも減少傾向にあることがわかります。2000年代前半と比較して、約１割程度（約130万人）減少しています。
このグラフからは、非常に興味深い流れが見えてきます。2008年のリーマンショックから急激に減少をしますが、2012年を底に再度増加傾向となりました。
しかしながら、2020年以降は再度減少傾向となっています。
これを少し深く見ていきましょう。

外国人労働者の増加、でも増え続けていない

下記のグラフは、製造業の外国人労働者数のグラフです。順調に増加していますが、2019年以降は増加していないことが分かります。

＜外国人労働者　グラフ＞

若者の製造業離れ

34歳以下の従業員数の推移を見てみると、2000年代前半から約100万人減っています。

2012年以降、増加をしていた製造業従業員数は、主に外国人従業員によって支えられていました。しかしながら、2020年を中心とした団塊世代の引退と、外国人労働者増加の鈍化によって、再度減少傾向になったことが分かります。

人手不足の今後と対策

製造業の従業員数は減少傾向をまとめると、以下のようになります。
　　①　全体の生産人口の減少によるマスの縮小
　　②　若者の製造業離れ
　　③　外国人労働者の増加、ただしそれも鈍化
　　④　団塊世代の引退による大幅な減少

ここで、②〜④についてよく考える必要があります。若者が離れて、外国人比率が上昇、さらに団塊世代が引退するということは、製造現場における熟練工の減少を意味します。
若者が減っていくということは、技能取得の担い手が少なくなっています。また、外国人労働者の育成も期待されますが、外国人労働者のうち日本に永住またはその資格を持っている人の比率は32%（2022年)で７割弱の人たちは一定の期間で帰国してしまいます。

下記の通り、有効求人倍率は上昇傾向にあるため、新規の採用難易度は高く単純に増加させることは難しいのが実態です。

人手不足は人以外で対策が必要

残念ながら、人手不足の解消手段として、採用の増加や育成という従来の手法は通用しなくなってきたことは、ご理解いただけたと思います。
この慢性的な人手不足を打開するためには、現在の人員で生産性を向上する”省力化”と、女性や外国人労働者がラクに高品質な生産をするための”簡単化”が必要となります。

もちろん、DXや自動化による生産性の改善は待ったなしです。
しかしながら導入にはコストやノウハウ、時間がかかります。

そこで、現場で簡単に省人化や簡単化を実現するコネクタの活用方法をシリーズでご紹介していきたいと思います。

シリーズ第2回はこちら！
丸型と角型コネクタを比較していきます。